団塊世代は新しいエネルギー源の基本的脆弱性を憂える。 Baby boomers are worried about the fundamental fragility of new energy sources.

 　今日は本来昨日再度訪れた秋川渓谷の乙津花の里付近の春の被写体特集の第一弾を投稿予定で昨夜既に投稿ブログを完成していたのだが、今朝の読売新聞の一面特集「太陽光、賢く拡大へ4課題」を見て、急遽太陽光発電に関して長年持っていた危惧を述べることにした。

　今朝の読売新聞の特集は非常にわかりやすい太陽光発電による課題4項目について解説している。さすが読売新聞という所だろうか？

　①太陽光パネルの生産コストに関する懸念。②国土の狭い日本においての設置場所の問題。③天候に左右されやすい点に関する憂え。④太陽光パネルの廃棄時点での諸問題。などが主な4項目となっている。

経済的にみた場合の日本の立ち位置なども非常によく判る。

　当然の内容なのだが、触れていない部分で筆者は大きな脆弱性に関しての不安を持ち続けている。それは地震・火山王国としての日本の問題だ。

2015年9月14日ANA福岡便で福岡空港に向かっていた時撮影した阿蘇山噴火。遠賀川上空で高度を下げている最中に撮影したもの。動画でも撮影した。

2019年の真冬に外輪山から撮影した阿蘇山。この火口原に2.5万人の人間が生活している。世界の地質学者は「信じられない！第2のポンペイになりかねない」と危惧していると聞く。

鹿児島空港から人吉へ入る場合は毎回桜島の雄姿を左に見てランディングする。右端に鹿児島市が見えるが、阿蘇市同様、第2のポンペイ遺跡になりかねない非常に危険な環境だと学者たちが憂えていると聞く。

　これら活火山が大爆発すれば、日本上空おろか地球上の相当なエリアが噴煙などで覆われ太陽光が遮られるだろう。大きな隕石が衝突した際の数分の一の規模であっても、太陽光のゲインが半減すれば、発電能力もそれ相応に半減しよう。

　今地震が多発し、東南海トラフの異変で3.11以上の被害が想定される今、太陽光発電の限界なり、不可能になった場合の代替え策を、国を挙げて考えねばならないのではないだろうか？

　読売新聞は太陽光パネルの設置場所に関して日本は地形・自然環境的に見て不利だということを示している。実際2010年から熊本県の人吉市へヤマセミの生態観察に行く都度、日本の上空を飛んでいる。毎回子供のように窓際で額を窓にくっつけたまま眼下を見下ろし、何かあればコンデジで撮影してきた筆者は日本の国土にばい菌のように増え続ける太陽光パネルの黒い四角いスペースを見ては「いつまで広がるのだろう？」と気になっていた。

　しかし、上空から見ると平地や山間部の倒産したゴルフ場跡地などに多く設置されている太陽光パネルだが、島嶼部にはほとんどそれが見られないのに以前から気が付いている。大きな島はもちろんだが、無人島と思われる島で比較的平坦なところには空き地が多いように思えた。日本に島はいくつあるか？416が有人島、6,431が無人島なのだ。

　南西諸島はあまり上空を飛ぶ機会がなかったが、瀬戸内海などに比べれば平地の比率が高いのではないだろうか？

　SDGsを唱える国連だが、その7番目にクリーンなエネルギー云々を主張している。しかし国連は言うだけで何もしない、何もできない。上から目線で提唱するだけだ。SDGsに関してもTシャツや関連グッズを売って商売をしているようなありさまだ。世界平和のシンボルと教わったし、尊敬もしてきたがここへきて騙された気分だ。

　理不尽なロシアのウクライナ侵攻で民間人がバタバタ殺されているにもかかわらず、国連は何もしていない、できないのだ。今や地球上に国際的な平和維持団体、組織は事実上存在しない。

　国連の組織や事務局の方々や「暴力はいけない！人殺しの戦争はいけない！」と声高にとデモを繰り返してきた民間平和団体の方々に、具体的なロシアによるウクライナ侵攻を止める方策を訊きたいものだ。

　怒りのあまり話がずれてしまったが、太陽光パネルこそ救世主と思っている方々にこういった危機まで考えての普及を期待したい。