団塊世代はコロナ感染後遺症とワクチン接種後遺症の実態をきちんと報道してほしい。 We baby boomers need to know pure correct report on the aftereffects of corona infection and the aftereffects of vaccination.

 　5日前、6月8日にNHK報道の「新型コロナウイルス感染後遺症」を取り上げてキャスターの桑子真帆アナが盛んにその重大性について述べていたことをFacebook（90名ほどの仲の良いFB友だけ対象に制限」に投稿した。そこではNHKがなぜコロナの感染後遺症の辛さだけ報道して、コロナワクチンによる副反応後遺症に関しては一言も触れない事を指摘した。今日のこのブログはその件に関する掘り下げだ。

　要は新型コロナに感染するとこんなに大変なのだからワクチン接種を勧める・・という報道内容に思えた。で、打ったワクチンによる副反応・後遺症に関しては一言も触れなかった。つまりは政府が進めるワクチン接種促進の為の報道ともいえる。

　※ FacebookでのFB友達は基本的に出会ったことがある方に限定しているし、たとえ出会った事があったとしても、元同僚だとかだけでほとんど会話をしたことがない方とは繋がらないようにしている。基本的に日常のコンデジカメラ レポートと毎日更新して8年以上経つ野鳥ブログ（週末は団塊爺の愚痴こぼしネタ）のご案内に限定して使用している。

　しかし3日前6月9日のテレ朝ニュースステーションでこのコロナワクチン後遺症に関して取り上げていた。

https://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000257547.html

　筆者は思う。なぜNHKはコロナ感染の後遺症の恐怖だけ報道し、なぜ民法はそのコロナ感染防止のためのワクチンの後遺症恐怖を報道するのだろう？

アナフィラキシー（接種後30分以内の急反応）自体はそう多くない反応だと聞いた。

病院へ駆け込む人は氷山の一角と考えたほうが良い。

　報告数の少なさを奉ずる時だけこういった数値データを出す政府・厚労省だが、あくまで医療機関が国へ報告した数だけであるところがこのデータの隠された問題なのだ。

　筆者の様なワクチン（＝モデルナ2回のみ接種）副反応後遺症（筋肉痛、自己免疫減による虫刺され・小さな怪我の回復遅れ）のレベルでは、混んでいて長い時間待たされたりお金のかかる病院へわざわざ駆け込んだり、報告などしない。自分で「これはヤバいぞ！」と思う後遺症がない限り病院など行きたくないのが普通だろう？

　つまり多少の副反応後遺症ではいちいち大げさにしないのが一般的に人々の行動常識だろう？だからこの厚労省発表の発表数値はまったく実態に即してはいない。実態ははるかに多いはずだ。報告や病院駆け込みがなければ後遺症がない・・訳ではないのだが、常に言い訳と逃げを考えている役人たちは、数値の背景を無視して出た数値を自分たちの都合の良い方へ勝手に判断・解釈する。

　釜萢氏もこういっているではないか？「長引く後遺症について常に頭に入れておかねば・・。」って、しかしそれは政府や厚労省アンタたち為政者にとっての事だろう？と筆者は言いたい。

　これら報道内容の違いは国民にコロナ感染・その後遺症の恐怖を報道することで、「効果が有ろうと無かろうと国民の税金で購入したワクチン在庫を残しては叩かれる！早く使い切らねば・・。」と、ワクチン接種促進を狙う国・政府・厚労省と、ワクチンによる副反応後遺症の大変さを報道し、ワクチンそのものの危険性・用心を呼びかける民法の違いではないかと思わざるを得ない。

　しかしこの双方とも、どっちもどっちで国民の一人としての筆者は、両方の科学的根拠をデータを示しながら説明を受けたいのだ。（＝ネット情報ではワクチンが効かない、ワクチン後遺症は相当なもので危険だをデータと専門家の話で見て知っている）

　政府・厚労省はワクチン接種開始の頃さかんに言っていた、「多少の副反応リスクはあるが、打つことによるメリットの方が勝るので接種を勧める・・。」そう言いながらワクチンの詳細説明に『長期による副反応はまだ解明されていないので留意が必要だ』とも記していた。今現実にそうなっているのだ。

　いま、ワクチンを打ち始めて2年以上が経ち、様々な弊害（接種後死亡、重大な副反応障害）がデータで出始めているにもかかわらず、政府・厚労省はその危険性に関して報道しない。3日前のニュースステーションで釜萢氏（1年ほど前モーニングショウで素人コメンテーター玉川徹（医療音痴・感染症音痴）にメチャクチャ無礼な攻撃をされたが、毅然と対応した御仁）も言っていたが、「接種後の体調不良が長引くことに関しては気を付けていなければ・・。」と言いながら、「リスクよりメリットの方が大きいと思う・・。」と根拠や数値データを示さず言い続けている現実。

　我々は、これらのメディアによる説明・報道を日常注視しなければならないだろう。