YAMASEMI WEB BLOG: 団塊世代は南海トラフ地震に対する識者たちの情報発信不充分を憂える。The baby boomer generation is concerned about the lack of information by specialist is not enough of the Nankai Trough earthquake.

　正月の能登地震に始まり、近頃地球の地殻変動が活発の様だ。

　年中毎日何処かで地震が起きている日本列島はもちろん、インドネシアを中心とするエリアでの大きな火山活動・台湾地震、アイスランドでの火山噴火など最近多発している。

　ついには地震など絶対に起きないと煉瓦をただ積み上げただけの家でも安心と言われる米国東部のニュージャージー州震源の地震が起きマンハッタンのビルが揺れて大騒ぎになったのもつい先日の話だ。

ABEMA NEWSより出典

　要は地球規模での地殻変動活性化の時期に入ったと考えて良いのではないだろうか？

　学校時代地理・地学を専攻し、多少なりとも「科学・気象・地球環境」に興味を持っている人であれば、最近のこういった地震関連についてはネット検索などで色々調べている事だろうと思う。

　ネットでもこの手の地震に関して真剣に調査発表している科学者たちもいる。紀伊半島沖に富士山級の大きな岩塊があるなど、今までの気象庁の地震関連部署からは聞いたことも無かった。あとで出てくる日本の過去100年【~2023年）の大きな地震統計図の中にまさにこれを震源とする大地震が2回もあるではないか！

　で、正月の能登地震以降、４月8日＝日向灘（大隅半島東方沖）4月17日＝豊後水道と立て続けに南海トラフ地震予想震源域を震源とするわりに大きな地震が起きた。

メディアが報じる豊後水道の地震の例　毎日新聞出典

　気象庁は相変わらず以後1週間は同程度の余震が起きる可能性があるので・・・と中学校の放送部のコメントのような内容を繰り返すだけ。

気象庁資料　出典

　4月8日日向灘（大隅半島東方沖）のケースでは南海トラフ地震との関連性に関して、震源予想区域からわずかにはずれているだとか、マグニチュード6.8予想に0.2及ばないので問題ないとかで「要注意」のコメントは無い。

　4月17日の豊後水道震源に関しては震源の深さが深いので南海トラフとは関連が無いなどと言っている。

　地震の解説報道で一般国民がパニックに陥らないよう極めて落ち着いたような報道をしているが、果たして真実はどうなのだろう？筆者は大いに疑っている。

理由として・・。

①　南海トラフ震源予想区域図自体が何を根拠に定められ区域が実線ではっきりと示されているが、こういった予想区域を乏しいデータから導き出す際、はたしてグレーゾーンというのは無いのだろうか？

　交通法規にある「この車線エリアは駐車禁止です！違反すると罰則アリマス！」という感じでこのエリアが震源想定限界線です！と言えるのだろうか？言えないだろう？

②　ましてや、豊後水道の場合は想定エリアの中であるにもかかわらず、震源の深さが深いので関係ない・・などと言っているが、それって後出しジャンケンと一緒だろうに？事前に「こういう場合は想定エリア内でも別の原因だからあっても関係ないです」などと言う説明が在っただろうか？

　その場の安心より、必ず来ると想定されている大きな災害へ向けての危機喚起の報道のやり方があるように思うがどうだろう？

　ネットでだれでも検証できるこの4月8日と17日の南海トラフエリアでの地震の前後同区域で起きた地震を見るがいい、結構そのエリアで多くに気になる地震が起きているのだ。特に和歌山～紀伊半島エリアでも起きている。

大隅半島東方沖、日向灘いずれも実質上南海トラフ想定エリアだ　日本気象協会図

豊後水道の震源は南海トラフ震源推定エリア　日本気象協会図出典

実は和歌山エリア紀伊水道も南海トラフ震源推定エリア（気象庁図変形）

　4月8日から4月21日（今日！）までに南海トラフ震源想定エリアで起きているこれら3エリアでの地震の相関性に関して、地震関係者や為政者達が何の情報も発しないこと、不気味に感じられるが如何だろう？

「いつ来るか判らない南海トラフ大地震にこれら一連の地震は関連が在ります！ご注意ください！」という方が正しくはないだろうか？

　繰り返すが南海トラフ想定エリア全域でポツポツと地震が起き始めているのだ。過去100年の日本の地震の総合された震源図のこの区域を見ると良い。

4月17日の豊後水道震源地震は今までに無い（このデータは2023年まで）だけに不気味な気もする。　

　逆にこういった前後の関連地震がもし本当に全く関係が無いのであれば、もっと詳しく南海トラフ地震に関する詳しい説明情報発信をすべきではないのか？

　気象庁も国も、関係エリアの地方自治体もメディアを使って、幾度も詳しい解説とそれに対する備えを啓蒙すべきではないだろうか？

　すわ、地震が起きてからでは人心パニックと共に買い出しパニックが起きる。これは必然だ。それを気にする国の立場は良く判る。

　普段、毎日生活している人間だもの、気象庁のオオカミ少年的地震説明報道だけしか聴いていない一般国民は「いつか必ず起きるんだから仕方がない・・。」くらいに思っているに違いない。

　であれば、その備えを起きてから一気にするのではなく、毎日コツコツと必需品を溜め置くことの重要性や方法を繰り返し情報発信すべきではないか？

　毎日コンビニへ行くついでに1日1～2個必ず防災備蓄品を買う（2リットルの水、トイレットペーパー、電池、ロウソク、缶詰、保存食）とか、ホームセンターへ行った際にブルーシートや仮設・緊急時用臨時トイレ、ソーラーバッテリー＋蓄電池などをコツコツ1日一品買い入れておくことなどを何故推奨しないのだろう？

　それこそこういう啓蒙に著名タレントを使用しても良いではないか？その著名人がボランディアで出演してくれれば、さらに株も上がろうと思うのだが？

　かってのUSA for AfricaのWE ARE THE WORLD的発想、我が国には無いのだろうか？

2024年4月21日日曜日