特にその中心がヨーロッパであるとも注釈をつけた。握手やハグやキスが日常的な挨拶・腰に手を回す、手をつなぐなどがごくごく一般的なコミニュケーション方法であることが一気に拡大・蔓延した理由だろう。
それを意識してか、足と足をつまり靴どうしをぶつけ合う「ウイルス対策挨拶」などが面白おかしくニュースで報じられているが、どこまで本当なのやら判らない。
小中高の一斉休校要請に始まり、大型テーマパークなどの閉鎖、各種スポーツ競技の開催中止・延期がどんどん広がっている。TVニュースで報じられたとおりだ。これは日本国内だけではなく世界中でどんどんドミノ倒しのように広がっている。テニスの4大トーナメント、ゴルフのマスターズ、サッカーのセリエA、英国プレミアリーグ、米国のメジャーリーグ・ベースボール、スキーのジャンプ・ワールドカップ大会、アイススケート・フギュア、高校野球・・いずれも中止か延期になっている。
そのような中、アメリカのトランプ大統領が新型コロナウイルス禍に5兆円以上の対策費を発表、あの香港ですら1兆円以上の対策費を発表する中、我が国の安倍晋三首相が示したのは数千億円止まりだ。この意識の差が我が国のトップの指導者のレベルを表しているような気がする。
それだけ世界中が危機感を持っているのだろう、それが地球規模の危機の場合世界中の国々が力を合わせて新型コロナウイルスの撲滅に力を合わせるべきだろう。これは小学生だって理解できる話だ。先生たちもそう教えると思う。
しかしその中で我が国の政治家だけは「2020 TOKYO OLYMPIC」は絶対に開催します！中止などという選択肢は無いやろう？・・・と笑福亭鶴瓶ばりの見えを切っている。
これで世界中の笑いものになりつつある。一方で迫りつつある「非常事態宣言」をいつでも出せるよう法整備をしながら、もう一方で「絶対予定通りやるんだ」という大きな矛盾。メディはなぜそこを突かない？
これの急先鋒が森喜朗、小池都知事、安部晋三首相だ。日本国民として恥ずかしい限りだ。
世界中が危機感を持って延期の方向へ行かざるを得ないと意見がまとまりかけている中、断固としてやる方向しか考えていない・・という指導者たちの意思表明は明らかに世界の流れに反している。
「ごり押し」「無知が招く中央突破」として「日本人」が「臨機応変・フレシキブル」な対応ができない頑固者の集まりだという変なイメージ付けをされてしまうのではないかと憂いている。歴史が示す通り国際社会の中での孤立は日本のお家芸とはいえ、なんだかなー？と感じざるを得ない。
大体、世界中の感染者増大中の国々から日本へいろいろな人間がウイルスに感染したまま一気に入ってくる可能性が非常に高いのが2020 TOKYOなのだ。そういうことは普通の人なら誰もが判る話だ。メディアに「アスリート・ファースト」を掲げる人もいるが、口では言うものの、本気でそんなこと心配している組織委員会など関係者はいまい？
アスリートの努力と国民の「死」のどちらが重要なのか、優先順位も判らない政治家や組織委員会のメンバー、森喜朗、小池都知事、まったく信用できない。
「絶対開催！」と言いたい気持ちは判る。しかし政府・や首相の記者会見での説明は、「予定通りの開催を目標に万全の準備をしているが、世界の流れを注視しながらWHOの判断、国際社会の動向に合わせてやむなく『延期・中止』の場合の対処・対策も同時に進め我が国はどのような事態に成ってもスピーディに対応できる・・」くらいの発信をしても良いと思う。残念ながらそのような臨機応変さは我が国のTOPに無いのは国民のほとんどが知ってしまっているのだが・・。
本来は、常に最悪の事態を想定した準備・対策を考えるのが為政者としてのあたりまえの姿ではないだろうとは思う。
昨日に引き続きこの1月にアップしたこのブログでの投稿。
http://yamasemiweb.blogspot.com/2020/01/blog-post.html
I.O.Cを筆頭に世界のスポーツ貴族・スポーツビジネスで金儲けをしている仕掛け屋、広告代理店、スポンサーのために行われるのが1984年開催のロサンゼルス以降の近代オリンピックなのだ。理念などはもうすでにどこかへすっ飛んでしまっているのが実情だ。
一般国民の税金を使い、生活に制限を与えて、なおかつ無償奉仕のボランティアまで集めようとする実行組織。すべてが「マネー」で動き、一部の人間だけが得する「マネー」のために、きれいごとで表側を装飾した2020 TOKYO さっさと延期なり中止にすべきだろう。
昨年筆者が投稿した2020TOKYOに関するブログ。
http://yamasemiweb.blogspot.com/2019/10/iocthe-baby-boomer-condemns.html
ここに、現在進んでいる2020 TOKYOにかかわるスポンサー企業のオリンピックキャンペーンを調べたので掲載してみよう。開閉会へのご招待、主要種目の決勝戦ご招待など一体何名がこのようなスポンサー枠で現場に行けるのだろうか？実は当選者の半分はスポンサー関係者に違いない。
当選者の実名などは個人情報を盾に絶対掲載などしないだろうから、実態は闇の中だ。実はむしろ応募者の個人情報がスポンサーにタダで集まるってのが広告代理店が押し進める仕掛けなのだろう。
しかしこれらの当選者数を合計してみれば、いかに一般の人が列をなして抽選を待っても入場券を買えないのか判るだろう？一般国民が買える枠など全体の半分もないのだろう？これが2020 TOKYOというオリンピックビジネスの実態なのだ。
これだけのキャンペーンをやっている各企業。中止や延期になったらどうするのだろう？
キャンペーン以外でも2020 TOKYOが延期や中止になればこういった宣伝物も「幻の2020 オリンピックとして貴重な資料になろう。
今のうちに街に出て撮影しておくのも良いかもしれない。